在宅教育と研究支援の英学院(大人向け通信教育・家庭教師と学術論文翻訳/校正/執筆指導)
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☆ 在宅教育と研究支援の英学院(大人向け通信教育・家庭教師と学術論文翻訳/校正/執筆指導)講師募集



●募集期間 08年4月1日から12月31日まで
  〜大学の専任教員(教授・助教授・専任講師)、非常勤講師、名誉教授等退職教員の他、教育に熱意のある実務家(医師・弁護士・公認会計士等)も歓迎 翻訳者とネイティブ校正者(学術論文の翻訳とネイティブチェック担当者)も同じ要領で募集
 別枠で、大学受験予備校講師と高校教諭経験者らを対象とした、高校レベルの指導を担当する英語講師学部社会人入試・編入試の「小論文」を担当する講師も募集
 活動中の講師から応募を検討中の方へのメッセージがあります

募集科目: 数学 統計学 物理学 工学 化学 生命科学 生活科学(家政学・栄養学等) 農学 薬学 医学 歯学 看護学 建築学 情報科学 経済学 政治学 法学 社会学 行政学 会計学 経営学 金融工学 文学 言語学 哲学 史学 文化人類学 地理学 心理学 芸術学 ラテン語 ギリシャ語 英語 ドイツ語 フランス語 スペイン語 イタリア語 ロシア語 中国語 韓国語 日本語 学際分野・先端分野等

実務家講師募集分野:医師 歯科医師 看護士 薬剤師 臨床心理士 弁護士 司法書士 公認会計士 税理士 弁理士 建築士等


 当学院の設立の趣旨は、大学など伝統的教育機関を介さない新しい形での学習者と指導者の出会いをプロデュースすることを通じて、研究者の社会活動の場と人々の学習機会を提供し、学術と社会教育の振興に寄与することです。
 任期制や非常勤で大学などに勤務している研究者の方々にとっては、就職先が減少している中で大学などに頼らず仕事を得られることが、今後ますます重要になると思われます。終身雇用の専任教員の方々には、学生の質が多様化し、ご自身の研究を生かした大学教育が現場で行い難くなっている中で、従来の大学教育と書物の執筆を補完する学問普及の新形態として、電子出版や遠隔教育により研究成果を社会に広め、また、大学に在籍しない人々に対する社会教育を提供することを、提案していきたいと考えております。また、現在、高等教育機関においては、法務・財務をはじめ様々な分野で実務家教員が求められており、実務家の方々にも、研究者とともに教育活動を行って頂きたいと思っております。
 昨今、私立大学の学生数減少、国公立大学の独立行政法人化や統廃合、大学院に至るまでの「学力崩壊」現象、など、大学をとりまく環境は大きく変わりつつあります。こうした中で、学生・教員双方の視座で大学を補完する新しいタイプの高等教育機関として、当学院がその一翼を担うことを目標に、運営しております。
 当学院では、大学院入学準備大学院生補習大学生補習資格・公務員試験対策社会人教育、など、様々な分野の学習を支援します。こうした、主として大人のお客様向けの教育サービスを、大学教員や専門家が個別指導方式で提供しております(大学入学準備大学編入学準備にも対応します)。単に教材を提供したり添削や質問応答をしたりするだけでなく、学習計画を立てる際からその後に至るまでの学習上のアドバイス、学習計画が適切に進んでいるかの確認といった、学習者の目標達成を可能にさせるトータル的なサポートの提供を基本としています。そして、これにより、学習者が最後まで学習を成し遂げられるようにモチベーションを高めることと、そして、個々の学習者に適した個別指導を行うことを、特色としています。
 本事業にご賛同下さる、諸分野の専門家(研究者・実務家)を募集します。

【 当学院の事業内容 】

[A]
1)日本の大学では制度的に存在しない、海外で大学院pre courseやbridge courseとして普及している、学部で当該分野の専門教育を受けなかったり学力が修士レベルに満たなかったりする学生のための、修士課程前の教育
2)日本において大学院生が増大し、またその質が多様化しており、指導教授が全学生への細かい指導を行うことが困難になっている中での、指導教授から十分な指導を受けられない修士課程・博士課程在学中の大学院生への個別教育
3)海外の大学と比較して、規定修学期間での卒業・修了を前提としない社会人の受入が進みにくい日本の大学事情を踏まえた、社会人への学部・修士レベルの教育
4)日本において大学学部生の学力が多様化し、大学での画一的な補習教育では対応が困難となっている状況下での、学部生への補習教育
――これら大学を補完する教育

[B]
企業や自治体等への、翻訳、教育、コンサルティング等専門的業務を請負う人材の紹介という、研究者への仕事の提供という面で大学を補完する事業

[C]
大学・大学院における、教員募集や補習、その他研究・教育を支援する事業

【 講師の契約形態と収入 】

 「通信家庭教師」は、通常、顧客を無料で紹介する形態になります。講師の方々は、事業主として、顧客に対し教育サービス提供業務を行って頂きます(通常、講師・顧客間の指導契約となりますが、顧客と直接契約を結ばない方法も選択して頂けます)。その他の業務については、紹介または請負契約となります。なお、いずれの業務も、学院または顧客との雇用契約は生じません。
 「通信家庭教師」の契約形態と収入については、「通信家庭教師」契約形態と料金をご覧ください。「担任制通信教育」講座担当講師の収入は、目安として、担当顧客数 × 顧客一人当たりの受講料 × 0.7〜0.8 となります。なお、翻訳・校正業務については、学術論文翻訳・校正等のページをご覧ください。

※当学院の通信教育は個別指導を重視したものですので、教材執筆のみをされたい方には、電子書籍販売システムを提供するインフォカートがお役に立つかもしれません(当学院は運営に関与しておりませんが、初期登録料5千円がかかるものの、月額利用料といった固定費をかけずに、電子書籍を出品することができるそうです)。

【 講師の業務内容 】

 当学院の個人向け教育サービスの中心は、「担任制通信教育」です。各講座は、担当を希望する講師の企画立案を受け、設置されます。講師が独自のシラバスに基づいて授業をするという点では大学と似ていますが、大学では、学則等によって、科目名や扱う範囲があらかじめ定められていることが多いのに対し、当学院の「担任制通信教育」では、それらも講師の発案を積極的に取り入れた新規講座設置がなされています。受講生が多くて一人では担当できない一部の講座を除いて、講座の運営は、講座要綱作成等の講座設置準備に始まり、終講まで、一人の講師が一貫して行います。多くの場合、担当講師は、大学の授業や著書を基に、また、若手講師は、当学院の「通信家庭教師」の経験を活かして、講座を構成します。一方、講座のために講師が教材を作成した場合、その著作権は、特別の契約が無い限り講師に帰属しますので、大学授業や著書への再利用が可能です。このように、大学における研究・教育と当学院における「担任制通信教育」とを相互にフィードバックさせながら、双方にプラスになるように業務を進めて頂ければ幸いです。なお、「担任制通信教育」の指導は、インターネット会議システムやオンデマンド画像・音声ファイルによる講義と、電子メールによる個別指導とを組み合わせる形、または、電子メールのみで行い、顧客から申し込みがあった際には、講師が受け入れの可否を決定できます。
 一方、カリキュラム等を公表して受講生を募る「担任制通信教育」を補完して、指導内容や方法を各受講生に合わせて専ら個別対応指導を行うのが、「通信家庭教師」です。各受講生により、電子メール、郵便、ファクシミリ、電話、インターネット会議システム、面会、あるいはこれらの組み合わせにより、指導を行います。各講師によって、それぞれ対応可能な指導内容と形態がありますので、学院が案内する業務のうち、ご関心のあるものについて、お引き受け頂く形となります。
 

【 応募資格 】

  1. 上記設立の趣旨・教育方針にご賛同下さり、「通信家庭教師」及び「担任制通信教育」以下の各詳細ページを熟読し、当学院の教育システムをご理解頂いた方(翻訳・校正業務をご希望の場合は、学術論文翻訳・校正等のページにて、翻訳・校正サービスの仕組みをご理解頂いた方)。

  2. 受講生はお客様であり講師はサービス業であることを認識し、事業主として、熱意を持って教育サービス提供(指導)等の業務を行える方。

  3. 学術的分野については、大学院修士課程修了以上、実務的分野等については、高位の資格(認知された資格が存在しない分野では、相応の実務経験)をお持ちの方。ただし、高等学校課程レベルまでの指導においては、学部卒の大学受験予備校講師や高等学校教諭も歓迎

  4. 年齢・国籍不問(大学教授を退職された方、外国にお住まいの方も歓迎)

【 応募方法 】

 応募は、 タイトルを「○○応募」として、電子メールでお願いします。応募に伴う電子メールは、合計1MB以内のものに限らせていただきます(より多くの応募情報を提出されたい方は、まず、応募時に未送信書類リストをお送りください)。

 専攻分野、保有資格・学位と、お引き受け希望の業務種類・分野(お引き受け可能な関連分野があればそれも)を明記の上、(1)履歴書、(2)研究者の方は業績一覧書(著者名・題目・所収誌名と巻号・発行年記載のもの)、実務家や教育産業従事の方は、職務経歴書と、もし刊行された執筆物があれば、執筆一覧(著者名・題目・所収誌名・出版社名・発行年)、(3)応募理由書をお送り下さい(応募書類は、いずれも日本語により作成されたものが望ましい)。
 選考方法については、応募書類を拝見した上で個別にご案内いたします。大学等での教歴の浅い方や、専門外の科目の担当をご希望の方は、選考課題に時間をかけて頂くことが予想されますので、ご了承ください。また、大学ホームページ、学術論文データベースまたは職業団体発行名簿に掲載のない方には、業務紹介に当たり、学位や資格、在職等を証明する資料をご提示頂く場合がございます。


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