☆ 在宅教育と研究支援の英学院（大人向け通信教育・家庭教師と学術論文翻訳/校正/執筆指導）講師募集 ☆

【 当学院の事業内容 】

[A]
１）日本の大学では制度的に存在しない、海外で大学院pre courseやbridge courseとして普及している、学部で当該分野の専門教育を受けなかったり学力が修士レベルに満たなかったりする学生のための、修士課程前の教育
２）日本において大学院生が増大し、またその質が多様化しており、指導教授が全学生への細かい指導を行うことが困難になっている中での、指導教授から十分な指導を受けられない修士課程・博士課程在学中の大学院生への個別教育
３）海外の大学と比較して、規定修学期間での卒業・修了を前提としない社会人の受入が進みにくい日本の大学事情を踏まえた、社会人への学部・修士レベルの教育
４）日本において大学学部生の学力が多様化し、大学での画一的な補習教育では対応が困難となっている状況下での、学部生への補習教育
5）社会人のリスキリング・リカレント教育
6）中小企業経営者・小規模事業者のスキルアップ教育
――これら大学を補完する教育

[B]
企業や自治体等への、翻訳、教育、コンサルティング等専門的業務を請負う人材の紹介という、研究者への仕事の提供という面で大学を補完する事業

[C]
大学・大学院における、教員募集や補習、その他研究・教育を支援する事業

【 講師の契約形態と収入 】

　「通信家庭教師」は、通常、顧客を無料で紹介する形態になります（顧客との雇用契約は生じません）。講師の方々は、事業主として、顧客に対し教育サービス提供業務を行って頂きます（通常、講師・顧客間の指導契約となりますが、顧客と直接契約を結ばない方法も選択して頂けます）。その他の業務については、紹介または準委任契約となります。教授業務の収入目安は、ビデオ会議による遠隔リアルタイム指導の場合、60分当たり2千円程度（事前準備を要しない個人指導の場合）から1万円程度（資料を準備した上での集団講義の場合）です。

【 講師の業務内容 】

　当学院の個人向け教育サービスの一つが、「担任制通信教育」です。各講座は、担当を希望する講師の企画立案を受け、設置されます。講師が独自のシラバスに基づいて授業をするという点では大学と似ていますが、大学では、学則等によって、科目名や扱う範囲があらかじめ定められていることが多いのに対し、当学院の「担任制通信教育」では、それらも講師の発案を積極的に取り入れた新規講座設置がなされています。受講生が多くて一人では担当できない一部の講座を除いて、講座の運営は、講座要綱作成等の講座設置準備に始まり、終講まで、一人の講師が一貫して行います。多くの場合、担当講師は、大学の授業や著書を基に、また、若手講師は、当学院の「通信家庭教師」の経験を活かして、講座を構成します。一方、講座のために講師が教材を作成した場合、その著作権は、特別の契約が無い限り講師に帰属しますので、大学授業や著書への再利用が可能です。このように、大学における研究・教育と当学院における「担任制通信教育」とを相互にフィードバックさせながら、双方にプラスになるように業務を進めて頂ければ幸いです。なお、「担任制通信教育」の指導は、インターネット会議システムやオンデマンド画像・音声ファイルによる講義と、電子メールによる個別指導とを組み合わせる形、または、電子メールのみで行い、顧客から申し込みがあった際には、講師が受け入れの可否を決定できます。
　一方、カリキュラム等を公表して受講生を募る「担任制通信教育」を補完して、指導内容や方法を各受講生に合わせて専ら個別対応指導を行うのが、「通信家庭教師」です。各受講生により、電子メール、電話、ビデオ会議システム、面会、あるいはこれらの組み合わせにより、指導を行います。各講師によって、それぞれ対応可能な指導内容と形態がありますので、学院が案内する業務のうち、ご関心のあるものについて、お引き受け頂く形となります。
　また、社会人のリスキリング・リカレント教育と中小企業経営者・小規模事業者のスキルアップ教育については、当学院または関連会社が企画し、登録講師の中に担当を打診します。ビデオ会議による遠隔同時双方向リアルタイム形式のオンライン授業が中心になります。 　

【 応募資格 】

▼先生のご自宅等でオンライン授業を担当するフルリモート業務であり会議もZOOM等により遠隔で行いますので、出勤の必要はなく、全国・全世界の先生方を広く公募します▼

1. 上記設立の趣旨・教育方針にご賛同下さり、当学院の教育システムをご理解頂いた方（翻訳・校正業務をご希望の場合は、「学術論文翻訳・校正等のページ」にて、翻訳・校正サービスの仕組みをご理解頂いた方）。

2. 受講生はお客様であり講師はサービス業であることを認識し、事業主として、熱意を持って教育サービス提供（指導）等の業務を行える方。

3. 学術的分野については、大学院修士課程修了以上、実務的分野等については、専門職学位または高位の公的資格（認知された資格が存在しない分野では、相応の実務経験）をお持ちの方。

4. 年齢・国籍不問（大学教授を退職された方、外国にお住まいの方も歓迎）

【 応募方法 】

　応募は、 タイトルを「○○応募」として、電子メールでお願いします。応募に伴う電子メールは、合計3MB以内のものに限らせていただきます（より多くの応募情報を提出されたい方は、まず、応募時に未送信書類リストをお送りください）。

　専攻分野、保有資格・学位と、お引き受け希望の業務種類・分野（お引き受け可能な関連分野があればそれも）を明記の上、(1)履歴書、(2)研究者の方は業績一覧書（著者名・題目・所収誌名と巻号・発行年記載のもの）、実務家や教育産業従事の方は、職務経歴書と、もし刊行された執筆物があれば、執筆一覧（著者名・題目・所収誌名・出版社名・発行年）、(3)応募理由書をお送り下さい（応募書類は、いずれも日本語により作成されたものが望ましい）。
　選考方法については、応募書類を拝見した上で個別にご案内いたします。大学等での教歴の浅い方や、専門外の科目の担当をご希望の方は、選考課題に時間をかけて頂くことが予想されますので、ご了承ください。また、大学ホームページ、学術論文データベースまたは職業団体発行名簿に掲載のない方には、業務紹介に当たり、学位や資格、在職等を証明する資料をご提示頂く場合がございます。